劇的にスマートフォン化する世界

とどまる所を知らないスマートフォン市場

いくつかの調査資料を参考に、2015年での数値をまとめると以下のようになります。

1人で複数のデバイスを利用している場合があることも考慮する必要はありますが、2015年の世界の人口は約73億人ですので、モバイル端末の契約数は世界人口の98%を超えることになります。

MITのシェア

スマートデバイスの増加

また、2019年にはモバイル端末の販売台数は約22億台、このうちスマートフォンの販売台数は約19億台と予想されています。世界中で、「いつでも」「どこでも」に加えて「だれでも」、スマートデバイスを手に欲しい情報を手にしたりコミュニケーションしたりできる時代、つまりスマートフォンが本格的な社会インフラとして普及する時期が訪れつつあります。

MITのシェア

ソース:CCS Insight

モバイル技術とIT戦略

調査会社のガートナーは、IT技術のトレンドにおいて、今後の企業と組織にとって重要な「戦略的テクノロジー」として、以下の10要素を取り上げました。

  1. Computing Everywhere (あらゆる場所のコンピューティング)
  2. The Internet of Things (モノのインターネット)
  3. 3D Printing (3Dプリンティング)
  4. Advanced, Pervasive and Invisible Analytics (高度でパーベイシブな不可視のアナリティクス)
  5. Context-Rich Systems (コンテキスト・リッチ・システム)
  6. Smart Machines (スマート・マシン)
  7. Cloud/Client Computing (クラウド/クライアント・コンピューティング)
  8. Software-Defined Architecture for Infrastructure and Applications (ソフトウェア定義のアプリケーション/インフラストラクチャ)
  9. Web-Scale IT (WebスケールIT)
  10. Risk-Based Security and Self-Protection (リスク・ベース・セキュリティ/セルフプロテクション)

ソース:Gartner Newsroom

この10要素には、それぞれが強い力で結びつくことでビジネスを変革する力がありますが、注目すべきは、その半分以上をモバイル関連が占めているということです。

もはや、企業の成長にモバイルの活用は必要不可欠と言えますが、その実現は容易ではありません。

MITのねらい

MITは、モバイルに関わる「戦略的テクノロジー」に対してコミットし、いつでも最適なモバイルビジネス環境を提供できるように、研究開発を重ねております。

クロスプラットフォーム

業務用途のデバイスは、かつては企業が統一支給するだけでした。現在は、利用者がそれぞれ持ち込んだデバイスを活用するBYOD(Bring your own device)が進んでいます。

このような状況で動作するアプリケーションは、必然的にクロスプラットフォーム対応が求められます。

MITはクロスプラットフォーム対応に力を入れており、BYODに対応する業務アプリの実現にあたって、用途に応じた最適な技術アプローチと、カスタマイズ要望を実現する方法を提案します。

クラウド連携

スマートデバイスの普及に従い、企業あるいは個人においてもデータの保管場所としてクラウドを活用する動きが進んでいます。多様なデバイスやアプリ実行環境であっても、ユーザーの横断的なデータ利用を実現するクラウドは、スマートデバイスにとっても欠かせない技術となりつつあります。

MITではモバイルアプリケーションのバックエンドにおけるクラウド活用を研究する一方、社内業務においてもアプリケーション開発環境やコラボレーションツールのクラウドの活用を進めています。

IoT (The Internet of Things)と行動分析

ソース:BI Intelligence

IDCのレポートによれば、2020年には295億以上のデバイスがインターネットに接続するとされています。

世界の人口を優に超える端末数から見えるのは、様々なセンサーを組み込んだ機器同士がインターネットに接続し、自律して通信を行うM2M(Machine-to-Machine)や、利用者がネットワークサービスを通して様々な機器とつながり、自分自身の状態を把握する行動分析の世界です。 MITはこの流れにも注目しており、センサーやネットワークを利用した新しい技術と応用の研究開発、製品化を進めています。

地図情報

スマートデバイスでいつでも、どこでも取得できる地図や座標のデータは、もはや知らない土地を訪ねる時にだけ利用されるものではありません。デバイスが今ある位置やWebの情報を紐付けることで、新たなサービスが創出されています。

MITが特に注力しているのは、地図情報を応用したサービスです。

イベントの集客やプロモーションをはじめ、地域の活性化や観光、生活基盤の補助などへの応用が求められており、エンターテインメントのノウハウも活用して新しいニーズに応えています。

ソーシャルネットワーク連携

参考:ソーシャルネットワーキングをビジネスに活用するCIOたち

「戦略的テクノロジー」には含まれませんが、ソーシャルネットワークとの連携も、モバイルサービスに欠かすことのできない要素になっています。

ゲームにおけるソーシャルネットワーク連携は既に進行中ですが、企業においても、社内用・顧客用の情報共有ツールとしての業務活用が始まっています。企業におけるソーシャルネットワーク連携では、その特性を踏まえて、どのような導入が適切かを慎重に検討する必要があります。

MITではモバイルアプリへの一般的なソーシャルネットワーク連携の実装を進める一方、企業やコミュニティなどの、閉じられた空間で利用されるプライベートSNSの活用についても研究を進めています。